人生で最大の買い物となるマイホーム選び。高額なため失敗は絶対に避けたいものですよね。しかし、残念ながらマイホーム選びの失敗例は意外と数多くあるのです。その失敗はいくつかのパターンがあり、購入前に知っておけば未然に防ぐことができるものばかりです。

そこで、今回はマイホーム選びで失敗しがちな事例と建売住宅購入時の基本的な流れや手続きについてご紹介します。

マイホーム選びで失敗するケース

住宅の購入で失敗しがちなケースは、主に計画段階での妥協や見落としが原因です。

物件を見学に来たときは気づかず、住み始めてから後悔することが多いようです。

ここでは、建売住宅の購入で失敗例を3つあげてみました。

1.情報収集不足により、購入後に失敗するケース

住宅の購入で失敗するケースに、周辺環境、日照環境、相場の確認漏れなどがあります。

・実際に住むと駅や街の中心部、学校や役所などが遠くて不便だった。

・周辺の街灯環境が悪く、夜の帰り道が真っ暗だった。

・生活してみると、日照環境が良くないことに気付いた。

・周辺の価格相場をよく調べないうちに、営業マンに「他の人が購入してしまうかも…」と、せかされて購入してしまった。

など、事前にじっくり調べておけば、解決できたケースがほとんどです。

2.契約時のトラブルで失敗するケース

住宅購入時に結ぶ売買契約書には、万が一ローンが借りられなかった場合に、売買契約を解除して、手付金を返金する「ローン特約」を付けることがほとんどです。後になって「ローン特約」が付いていないことに気づき、手付金を諦めて、解約を余儀なくされて失敗するケースがあるので、契約内容はよく確認しておきましょう。

また、契約時に口頭ベースで言った、言わないなどから発生するトラブルも多くあります。その原因は、契約書の締結前に必ず行われる重要事項説明です。説明する内容が多く、専門用語も多いため、一般の方には理解することが難しい条項も含まれています。そのため、トラブルや誤解を招かないよう、気になったことは遠慮なく質問するようにしましょう。

3.維持費などで失敗するケース

住宅の購入前に住宅ローンの返済額だけを見て、購入を決めてしまうケースがあります。

住宅を購入することは物件の購入代だけではなく、住み始めてから払い続ける固定資産税や修繕維持管理費も掛かるということです。住宅維持に掛かる全てのお金を把握した上で、支払い続けられるかを検討して物件を決めましょう。

建売住宅購入の流れと手続き

住宅を購入するときはどのように進めるのでしょうか。ここでは、建売住宅購入の基本的な流れをご紹介します。

1.情報収集・物件見学

インターネットや住宅情報誌、新聞の折り込みチラシ、住宅展示場などで、家や土地に関する情報を集めます。希望エリアで売り出されている物件を見れば、だいたいの相場がわかるでしょう。その街の生活環境も調べて住みやすいかを確認します。

希望条件が固まってきたら、気になる物件を積極的に見学しましょう。複数の物件を見学すると、自分がこだわりたいポイントや予算などの条件が見えてきます。同時に、予算を踏まえながら住宅ローンなど資金調達の方法も情報収集をしましょう。

2.購入の申し込みと住宅ローンの事前審査

第1希望の物件が決まったら、いよいよ購入の申し込みです。

また、購入の申し込みと同時に住宅ローンの事前審査を受けます。住宅ローンを利用できるか、いくら借りられるのかなどを金融機関が審査します。

3.重要事項説明と売買契約書の契約

本格的な契約前に物件や売買契約内容について、しっかり確認をしましょう。法律で不動産業者の宅地建物取引士が買い主に対して契約成立までに、物件や取引条件に関する重要事項説明を行う義務があります。

契約内容に納得をしたら署名することで契約成立です。契約時には本人確認書類や実印、収入証明書のほか、手付金・印紙代・仲介手数料の半金などの支払いも必要です。

4.住宅ローンの契約

物件の売買契約成立後に住宅ローンを申し込みます。金融機関での本審査で承認されれば、ローン契約が可能です。必要書類は金融機関によって異なるため、事前によく確かめて準備をしましょう。

5.残金決済および住宅の引き渡し

購入額から手付金を差し引いた残金を支払います。支払い確認後、晴れて住宅が引き渡されます。その後、住宅の所有権登記と住宅ローンを利用する場合の抵当権登記を建物引き渡しから1カ月以内に行います。

おわりに

今回はマイホーム選びにおける失敗事例と、建売住宅購入の基本的な流れや手続きについてご紹介しました。

住宅購入では購入前から入居まで多くの手続きが必要です。行き当たりばったりで進めてしまうと、マイホーム選びを失敗してしまいます。新築建売住宅の場合は、物件を探し始めてから購入の決断、居住開始まで意外と十分な時間が取れない場合も多いので、早くから余裕を持って計画を立てましょう。